主要3中銀の金融政策と円相場・金相場の見通し（東京）
東京・本店
- 著名講師セミナー
2024年はFRBとECBが緩和に転じるいっぽうで日銀は引き締めに転じると考えられます。主要3中銀の政策変更は第2四半期に集中すると見られ、金利市場だけでなく為替市場や商品市場に与える影響も大きなものとなることは間違いありません。今回のセミナーではFRBの利下げを中心に金融政策の転換が円相場や金相場にどのような影響を与えるのか、ファンダメンタルとテクニカルの両面から分析していきます。
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お電話にてお申し込みをご希望の方は概要欄に記載がある、本店までご連絡ください。
※ 当セミナーは、商品先物取引の勧誘を目的としており、ご来場のお客様に当該商品の説明やご案内をさせていただく場合がございますので、予めご了承ください。
タイムテーブル
| 来場者限定特典 | 特典① 当社セミナーに初めて参加いただき、アンケート全てにご記入いただいた方に、3,000円分の金券をプレゼント ②セミナー終了後、新規口座開設（対面取引）いただき、100万円以上のご入金・お取引で10,000円分の金券をプレゼント |
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|---|---|---|
| 【開場・受付】12:30〜 | 講演30分前 | セミナーの受付を開始します。 |
| 【第1部】13:00～14:00 | 60分 | 主要3中銀の金融政策と円相場・金相場の見通し 講師：山中 康司氏（アセンダント代表） |
| 【第2部】14:00～14:30 | 30分 | 質疑応答・相談会 セミナー内容に関するご質問だけでなく、各種疑問をご相談いただけます。 |
セミナー概要
| セミナー名称 | 主要3中銀の金融政策と円相場・金相場の見通し in 東京 |
|---|---|
| 日時 | 2024年4月6日（土） 13:00～14:30（質疑応答・相談会あり） |
| 会場 | 岡地株式会社 東京本店 東京都中央区新川1-21-2 茅場町タワー12階 ・蔵門線 水天宮前駅2番出口より徒歩8分 ・東西線・日比谷線・茅場町駅4番b出口より徒歩8分 ※ビルの一階にセブン・イレブンがあります。 |
| 地図 | |
| 募集人数 | 先着40名様 |
| 参加費用 | 無料 |
| コロナウイルス対応 | ・ 当セミナーは参加者の距離を空けるため、人数を制限し、開催します。マスクの着用・手指の消毒・検温のご協力をお願いし、感染対策を行った上で、開催します。 ・ 新型コロナウイルスの感染拡大の状況によっては、本セミナーの開催を中止または延期させていただく場合がございますので、予めご了承の上お申し込みください。なお、中止または延期となる場合には決定後速やかにメールにてお知らせいたします。 ・体温が37.5度以上の方は、入場をご遠慮させていただきます。 |
| 問い合わせ | 岡地株式会社 本店 電話：0120-952-571 |
講師紹介
山中 康司 氏
アセンダント代表
1982年バンク・オブ・アメリカ入行。為替トレーディングに従事。
1989年バイスプレジデント、1993年プロプライエタリー・マネージャーを経て、1997年日興証券に移り、1999年日興信託銀行為替資金部次長として為替トレーティングとセールスを統括。2002年金融コンサルティング会社アセンダントを設立、取締役。為替情報配信、セミナー講師、コンサルティングをつとめている。
「テクニカル指標の読み方・使い方」等著書も多数。
X（旧Twitter） : @yasujiy
- 商品デリバティブ取引を行う場合は委託者証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する額は商品によって異なりますが、最高額は１枚あたり通常取引1,452,000円（2024年11月18日現在）です。また委託者証拠金は、相場変動や日数の経過により追加預託が必要になることがありますので注意が必要です。但しその額は、商品や相場の変動によって異なります。商品デリバティブ取引は、相場の変動によって損失が生ずるおそれがあります。また、実際の取引金額は委託者証拠金額のおおむね１０倍から７０倍という著しく大きい金額のため、損失額が預託している委託者証拠金の額を上回ることがあります。
- 商品デリバティブ取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品によって異なりますが、最高額は、最低取引単位（１枚）あたり往復73,920円（2024年11月18日現在）です。手数料額は相場変動により増減する場合があります。
- お取引についての御相談窓口
当社東京管理本部 顧客サービス担当
電話03-5540-8422 受付時間：平日08:30～17:30 - 証券・金融商品あっせん相談センター https://www.finmac.or.jp
- 日本商品先物取引協会 相談センター https://www.nisshokyo.or.jp
- 当社の企業情報に関するディスクローズ資料は当社本・支店及び日本商品先物取引協会で開示されています。
- 許可番号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3296号
商品先物取引業者 農林水産省指令4新食第2087号
経済産業省 20221207商第6号 - 加入協会：日本証券業協会、日本商品先物取引協会
